（outsourcing ） |
経営コンサルティングのおもな業務内容
 企業診断・店舗診断
経営戦略の樹立支援
経営計画書の策定支援
マーケティング支援
顧客満足（ＣＳ）支援
業態開発支援
営業戦略策定支援
フランチャイズシステム構築支援
教育・訓練
マニュアル作成支援
企業診断・店舗診断
企業やお店を経営数値の分析や現場の観察・インタビュー等により診断します。
改善や改革は、現状分析なしには成功しません。そして、現状を否定する勇気が必要です。
経営戦略の策定支援
売り上げや利益は戦略によって決まります。
ターゲットとする客層の絞り込みは、お客様の存在だけでなく状態も考えなければなりません。
お客のT.P.O.S（どんな時に、どんな所で、どんな動機で、どのようなライフスタイル＝価値基準で商品やサービスを買うのか） を想定して、はじめてコンセプトが明確になります。
そのうえで、知識や技術の向上、社員のレベルアップ、組織力の強化、活気ある社風づくりなど、「情報的経営資源」の蓄積と活用の仕組みづくりがが大切です。
経営計画書の策定支援
「先が読めない」「変化が激しい時代」。だからこそ経営計画が必要なのです。
予測が難しいからこそ ムダな努力を避けるために衆知を集めて考え抜くのです。
計画がなければ、思いつきの連続で ますますムダが多くなり変化に対応できません。
計画と結果の差を検証することによって、経営能力が高まります。
経営計画書は金融機関に提出するだけのものではありません。そこで働くすべての人の行動の指針となるものです。コトバと数字による羅針盤です。
経営計画書は中長期の経営計画書を毎年作成し続けることによって威力を増します。
それは、単年度だけの計画では 革新的な発想が生まれないからです。
内容は経営戦略、目標設定、テーマ別計画、期間計画などが必要です。
マーケティング支援
「つくったモノを売る」「仕入れたモノを売る」から 「求められるモノを作る」 「求められるモノ仕入れる」への転換。つまり、 ウォンツ（欲しいモノ）や
ニーズ（必要なモノ）を満たすモノやサービスを売る企業への変身です。
すべての意思決定は顧客の満足を創造することを基準に考えなければなりません。。
顧客満足（ＣＳ）支援
これまでのＣＳは「ニコニコ運動」や「クレーム処理」といった臨床的な「不満解消」に過ぎませんでした。
いまやＣＳは、サービスにおけるマーケティングと同義語と捉えるべきでしょう。
サービスという形のない商品は、生産と同時に消費されます。だから検品はしにくいし、人によって品質がまばらになるのです。全社員が全社的な課題として取り組む動機づけと仕組みづくりによって、顧客第一主義を貫く企業文化を創造しなければなりません。
業態開発支援
ターゲットとする顧客のＴ．Ｐ．Ｏ．Ｓに合わせた店舗と、プライスレンジ（販売量や陳列量が圧倒的に多い価格帯）の選択、サービスの品質との整合性などを考えたフォーマットを開発することが、勝ち組への道をひらきます。
「つくる立場、売る立場」から、わが社（店）がターゲットとするお客の「買う立場、利用する立場」への転換です。
誰にでも好かれたいという「八方美人」は、誰にも好かれなくなります。あくまでも ターゲットの選択と絞り込みが オンリーワンになれるのです。
もちろん立地の選択は重要なキーワードのひとつです。
営業戦略策定支援
集客（見込み客開拓）は、プッシュ戦略から プル戦略への転換が必要です。インターネットの活用で、プル戦略は より有効になりました。
営業活動は個人プレーからチームプレーへ変え、手法は根性型から提案やコンサルティング型へシフトしなければなりません。
顧客は欲しくても、買いたくても、売り込まれることを望みません。
営業マンの動機づけがインセンティブ頼りでは、1年中営業マンの募集を続けることになります。
フランチャイズシステム構築支援
日本人の暮らしを変えたフランチャイズチェーンの特質は、システムにあります。
健全なフランチャイジー（加盟店）が運命共同体として共通の目標へ向かって進化を続けることです。
組織とシステムの開発、商品開発、ブランディング、教育・訓練、マニュアルづくり、販売促進策など支援します。
教育・訓練
「事業は人なり」。古くてますます新しい言葉です。
ギャラックスでは、人材を人財に変えるための研修をお引き受けいたします。
幹部研修、営業マン教育、セールスマネージャー教育、スーパーバイザー教育、店長教育、販売員教育、新入社員教育、接客トレーニング、電話応対トレーニングなど
幅広いプログラムを用意しております。
マニュアル作成支援
ギャラックスでは、「マニュアルバンク」でマニュアルのテンプレートを販売すると共に、企業の個性に合ったマニュアル作成を支援させていただいております。
※上記の件に関しましてご不明な点や御相談等ございましたら、下記の方法にて御連絡下さい。
電話・メール・FAXでご相談いただけます
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